@article{oai:sapmed.repo.nii.ac.jp:00013939,
 author = {岡本, 博之 and 武山, 佳洋 and 山岡, 歩 and 野田, 昇宏 and 江濵, 由松 and 相坂, 和貴子 and 野村, 和史 and 葛西, 毅彦 and 坂脇, 英志 and 坂脇, 園子},
 issue = {1},
 journal = {函館医学誌 = Hakodate medical journal, Hakodate medical journal},
 month = {Nov},
 note = {平成３年の救急救命士制度発足以降，気管挿管や薬剤投与など救急救命士の実施できる処置範囲は順次拡大され，救急救命士に対する社会からの期待と必要性は高まる一方である。このような声に応えるには，知識や技術・判断力などの維持・向上が不可欠であり，救急救命士の再教育は重要である１）。一方，救急救命士数の増加に伴い，再教育に係る消防組織や医療機関の人的・財政的負担も増加しており，救急救命士が他の救急救命士を指導する体制の構築が急務となっている２）。　平成12年度の救急業務高度化推進委員会報告書において，救急業務に精通した消防機関の指導者の役割や要件は示されていたものの，その後の指導体制構築はなされていなかった。平成22年度の救急業務高度化推進検討会メディカルコントロール作業部会報告書において，改めて「指導的立場を担う救急救命士」の資格要件や養成方法を検討すべきと示され，平成24年度にその要件案が示された。続いて平成25年度に「指導的立場の救急救命士」養成カリキュラムが検討され３，４），平成26年度に「指導救命士」制度が提唱された２）。北海道救急業務高度化推進協議会（北海道メディカルコントロール協議会）では，前述の経緯から独自に検討を進め，平成25年２月に「指導的救急救命士制度」（図１）を創設した５）。道南圏では，同月に開催した道南圏メディカルコントロール協議会において制度導入を決定し，２回の担当者会議を含む準備期間を経て，平成26年４月より制度の運用を開始した。運用開始に先がけ同年１月より，地域唯一の救命救急センターを擁する市立函館病院を研修機関として，指導的救急救命士養成病院研修（養成病院研修）を開始した。平成28年４月現在，道南圏７消防本部すべてから計19名の救急救命士が養成病院研修を修了し，指導的救急救命士の資格を得た。},
 pages = {6--13},
 title = {道南圏における指導的救急救命士制度の導入効果},
 volume = {40},
 year = {2016}
}