@techreport{oai:sapmed.repo.nii.ac.jp:00013706,
 author = {富樫, 朋 and 村田, 貴久 and 川口, 貴史 and 角尾, 雄輝 and 町田, 忠相 and 佐藤, 康弘 and 鴫原, 弘一 and 山端, 孝司 and 早崎, 伸一 and 藤澤, 守 and 岩井, 照代},
 issue = {1},
 month = {Jul},
 note = {近年, 包括医療制度(以下, DPC) を導入する病院が増えている。 DPCとは平成15 年に導入された, 急性期入院医療を対象とした診療報酬の包括的な評価制度のことであり, 医療の質を落とさずに効率的な治療を行なえば出来高方式よりも収益を高められ, 平均在院日数を縮減できるメリットがある。DPCの対象病院は段階的に拡大され、平成22年7月1日現在で1,391 病院となり, 般病床(約91 万床) の約50.4% (約46万床) を占めるに至っている。患者が持参する薬(以下, 持参薬) を有効に活用すれば薬剤費軽減といった経営面でのメリットがある反面, 重複投与や与薬漏れといった医療事故が少なからず発生しているのが現状である。当院では平成21 年4 月からDPC対象病院となっており, それに伴って患者が薬を持参して入院してくるケースが増えている。 従来から持参薬は病棟で看護師が確認・管理しており, 薬剤師は看護師の依頼を受けて持参薬の一包化を行なっているにすぎなかったが, 昨年10月1日より試験的に薬剤師による電子カルテを用いた持参薬管理を開始した。そこで持参薬管理に薬剤師が携わることでどのようなメリットがあるのかを検証した。},
 title = {薬剤師による持参薬管理がもたらす影響},
 year = {2014}
}